ENVIRONMENT

私たちは、食の安心・安全と安定供給を実現するために不可欠な食品パッケージや流通を支えるインフラを提供する企業として、
環境負荷低減とともに「持続可能な開発目標(SDGs)」にも前向きに取り組み、
豊かな社会の実現に向けてグループ全体で取り組んでいます。

※「持続可能な開発目標」SDGs(Sustainable Development Goals):2015年9月に国連サミットで採択された、2030年までに全世界が取り組むべき目標

環境負荷の少ない商品の開発・販売

麦、竹、バガスなど天然素材を原料とした商品開発・拡販

  • 12 つくる責任 つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策
  • 14 海の豊かさを守ろう
  • 15 陸の豊かさも守ろう

サトウキビの搾りかすであるバガスや可食部を取り除いた後の麦わら、一般的な木と比較して成長サイクルの早い竹といった天然素材の原料を使用した容器の開発と拡販を行っています。100%植物由来のため、生分解性もあり海洋プラスチックゴミ削減、化石資源の使用量を削減することでCO2排出量削減に貢献できます。

植物原料由来のプラスチックを使用した商品開発・拡販

  • 12 つくる責任 つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策
  • 15 陸の豊かさも守ろう

石油由来のプラスチックに代わる材料として、植物原料由来のバイオマスプラスチックを使用した商品の開発・拡販に取り組んでいます。植物を原料とすることで石油資源の節約に貢献できます。また、最終的にバイオマスプラスチックが焼却される際に発生するCO2は、原料である植物は成長過程で吸収されたCO2のため、大気中のCO2絶対量を増やさない効果があります。(カーボンニュートラル)

紙製品の商品開発・拡販

  • 12 つくる責任 つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策
  • 14 海の豊かさを守ろう

プラスチックに代わる環境負荷の少ない商品として改めて紙が注目されています。森林は光合成による再生可能な循環資源であり、持続可能な森林経営による資源を利用することは地球温暖化対策に貢献します。特に紙の原料であるパルプは間伐材が多く利用されているため、資源を有効活用するのに役立っています。

紙製品の商品開発・拡販

  • 9 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 11 住み続けられるまちづくりを
  • 12 つくる責任 つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策

環境にやさしいパッケージ、資材の総合カタログとして「weeco(ウィーコ)」を発行しています。本当のエコは、生産、加工、流通、消費…みんなで力を合わせなければ実現できないと思い、we+ecoで、weecoと名付けました。 掲載アイテム数は750点以上。フードビジネスに関わるすべての方にぴったりなエコ資材が見つかるカタログとなっています。

フードロス削減への取り組み

鮮度保持パッケージの提案・拡販

12 つくる責任 つかう責任

内容物の食品の特性に合わせ、バリア素材(酸素透過、水蒸気透過)を使用するパッケージ面での提案や真空包装やガス置換包装といった、包装方法の改善提案をすることで食品の鮮度や賞味期限を延長し、フードロス削減に貢献します。

個包装パッケージの提案・拡販

12 つくる責任 つかう責任

個包装化することで、外袋を開けた後の家庭での食べ残しの可能性を減少させることで、フードロス削減に貢献できます。また、個包装化するための包装機械の提案も合わせて行わさせていただきます。

リサイクルへの取り組み

使用済みトレーの回収

  • 9 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 11 住み続けられるまちづくりを
  • 12 つくる責任 つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策
  • 17 パートナーシップで目標を達成しよう

スーパーマーケットに置かれた使用済み容器の回収ボックスの中身は私たちがスーパーマーケットなどに納品した帰りの便を利用して、分別業者に受け渡します。材質ごとに選別された容器は再ペレット化され、容器メーカーによって再度容器として生まれ変わります。消費者、スーパーマーケット、食品容器メーカーが地域の福祉施設、行政と一緒になって取組むシステムです。

リサイクルトレーの商品開発・拡販

  • 8 働きがいも 経済成長も
  • 12 つくる責任 つかう責任
  • 13 気候変動に具体的な対策
  • 17 パートナーシップで目標を達成しよう

トレー回収のリサイクルシステムを活用し、使用済みのトレーやスチロール箱から作られた再生ペレットでオリジナル容器の開発・拡販に取り組んでおります。エコマーク(公益財団法人 日本環境協会)を取得しております。商品に印字し、消費者へ啓蒙することで持続可能な社会の形成を目指しています。

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